■総合型選抜で評定が問われる3つのパターン

出願資格型

　総合型選抜では、「評定3.5以上」のように大学側が受験生に対し、出願できる最低ラインを明確に設ける場合があります。この基準を0.1でも下回ると、どれほど優れた実績や熱意があっても出願すら許可されません。よって受験生はまず、自分の評定が志望校に出願できるものか否かを確認する必要があります。これはいわゆる足切りとして機能するため、早期の戦略立てが不可欠な最もシビアなパターンです。

裏基準型

　募集要項には出願資格として評定の制限はないものの、実際の合格者の統計を見ると、たとえば一定の評定以下の合格者が極端に少ない(あるいは皆無に近い)ケースが存在します。これは大学側が公表しない「裏の基準」が存在しているためなのです。
　通常なら不合格として扱われてしまう状況を覆すには、全国大会出場レベルの圧倒的な実績や、高い資格や検定の取得などが必要になります。一見、誰にでも門戸が開かれているように見えるため、評定は関係ないのだと思い込んでしまうのも無理はありません。しかし、総合型選抜ではそうした不合格の罠が潜んでいる点にも注意が必要です。

加点評価型

　これは評定が高いほど選考時にプラス評価される形式です。たとえば書類の点数が50点という配点である場合、それは志望理由書の良し悪しを点数化しているのではなく、評定を10倍にして点数化しているケースが多いのです。このケースにおいては評定以外の要素も合否に影響を与えるため、評定が低くても逆転合格は可能です。ただそのためには、より念入りに二次試験の対策をすることが求められるのです。

参考資料型

　このケースでは点数化され合否に直結するようなものではなく、受験生の学習姿勢や適性を測る裏付けとして利用されます。それは、真面目に学習してきたかどうかということを知ることだけにはとどまりません。例えば、工学部志望なのに数ⅠＡしか履修したいなかったり、数学の評定が極端に低いといった矛盾がないかなども確認の対象となります。つまり、数字そのものよりも学びの文脈や背景が確認対象となるのです。

■そもそも評定とはどのように算出されるのか?

　総合型選抜において、合否を左右する重要データの１つとなる評定は、どの様に算出されるのか。これは単なる通知表の平均ではなく、厳密な計算式に基づいて算出され、ここではそのメカニズムについてお伝えいたします。

基本となる評定の計算式

　評定とは、高校1年生から高校3年生まで、もしくは調査書作成のタイミングとなる3年生の1学期か2学期の途中までに履修した、すべての科目の成績を平均したものです。計算式は、全履修科目の評定の合計÷全履修科目数＝評定となるのですが、これではわかりにくいためその詳細をより分かりやすくお伝えします。

数学の評定の計算式

　ここでは数学の評定を算出するやり方を説明します。以下のように、数学をⅠ、Ａ、Ⅱ、Ｂの4科目履修した場合、それぞれ5段階で成績がつけられます。それぞれの合計は15になり、これを科目数の4で割ると、3.75になります。小数点第二位は四捨五入され、数学の評定は3.8になります。

	第1学年	第2学年	第3学年
数学Ⅰ	4
数学A	5
数学Ⅱ		3
数学B			3

全体の評定の計算式

　ここでは国語、数学、理科など、すべての教科を含めた全体の評定平均の算出法をお伝えします。以下に示したのは、国語、地理歴史、公民など、10教科全ての教科の評定平均です。これらすべてを合計すると、39.2になります。39.2を強化数の10で割ると3.92になり、小数点第二位を四捨五入すると3.9になります。この3.9が全体の評定平均になるのです。

国語	地理歴史	公民	数学	理科
4.2	4.0	3.9	3.8	3.7
保険体育	芸術	外国語	家庭	情報
4.2	4.0	3.9	3.8	3.7

学習成績概評について

　上記でこの生徒の評定平均は3.9になることを説明しましたが、評定はさらに学習生成概評というものに割り振られます。この学習成績概評とは、簡単にいえば、細かな数字である評定を、A・B・C・D・Eの5段階のランクにざっくりと分けた「格付け」です。国公立大学では、「概評B以上であること」といった形で出願資格が指定されることがよくあります。

Ａ	Ｂ	Ｃ	Ｄ	Ｅ
4.3以上	3.5～4.2	2.7～3.4	1.9～2.6	1.8以下

Ａを超える学習成績概評もある!?

　評定はＡ～Ｅの学習成績概評に分けられますが、実はＡランクのさらに上が存在します。それはⒶ「マルエー」というものです。Ⓐが与えられるのは、評定が4.3以上のＡであり、さらに学校長が「この生徒は学業以外でも極めて優れている」と認めた場合につけられます。
　たとえば難関国公立大学では、出願資格にＡ以上などの制限が設けられています。そこでＡであれば問題ないと思うかもしれませんが、受験生の中にⒶの生徒がいれば評定の時点で劣っている状態になってしまうのです。

学習成績概評(Ａ～Ｅ)の割合について

　Ａ～Ｅに分けられる学習成績概評ですが、それぞれ何％ずついるのか。実はそうした割合は、成績評価が絶対評価となって以来、全国一律の公式な統計データとしては公表されておりません。しかし、過去の相対評価時代の状況、および現在の入試動向から導き出される推計値は存在し、それをまとめると以下のようになります。

学習成績概評	評定	割合
Ａ	4.3以上	15～20%
Ｂ	3.5以上	35～50％
Ｃ	2.7以上	30～35%
ＤとＥ	2.6以下	10%以下

■総合型選抜で評定はどれくらいあれば安心か？

　自分の評定で、あの大学に届くのか? そのような不安に対し、一般的な合格目安を整理しました。ただし、総合型選抜は数字だけで決まる入試ではないため、あくまで挑戦できる1つの基準として捉えてください。

難関私大（早慶上理・GMARCH・関関同立）：3.8以上が目安

　難関私大を目指すなら、まずは3.8以上を確保したいところです。この3.8以上というのは高校生の35%ほどが該当し、難関大学の受験資格としてはそれほど高い数値ではないのです。
　実際に、青山学院大学の地球社会共生学部や立教大学の複数の学部では、出願資格として3.8以上の評定が求められています。もし3.8を切っている場合、それを補える特別な実績や、質の高い小論文の筆力が求められるのです。

中堅私大（日東駒専・産近甲龍）：3.3〜3.5が目安

　中堅私大のボリューム層は、概評BランクからCランクの上位にあたる3.2〜3.8です。このラインを超えていれば、多くの学部で出願資格をクリアでき、選考でも不利に働くことは少ないでしょう。逆に、ここが3.0付近になると、「なぜこの成績なのか?」という理由を面接などで論理的に説明し、意欲の高さでカバーする戦略が必要になります。

難関国公立大学：4.3以上が望ましい

　国公立大学の場合、総合型選抜や学校推薦型選抜であっても共通テストの受験が必要になるケースが多くあります。それは学力を重視するからなのですが、筑波大学やお茶の水女子大学など、共通テストの受験が必要ない大学も増えています。
　その場合、やはり学力の担保が必要となるため、学習成績概評のAにあたる評定4.3以上が望ましいでしょう。もしそれだけの評定に待たない場合は、難易度の高い資格や検定の取得、キラリと光る活動など、評定をカバーするものが必要になります。

地方国公立大学：3.5以上

　国公立大学の場合、最低限の出願ラインとして3.5以上が設定されていることが多く、そうした出願条件が設けられていない場合でも同等の評定が必要でしょう。評定3.5はどの高校においても半数以上の生徒がクリアしている数値であり、それを下回っている生徒をわざわざ推薦入試で採用する必要がはないのです。
　ですが、共通テストを課している場合であれば、学力の確認はそこで可能です。もし出願資格に評定の制限がなければ、その大学は合否の決定に評定は紙されないケースもあります。

■評定の取り扱いに関する大学による差

　総合型選抜における評定の取り扱いは、大別すると以下の表にまとめた4つになります。ただ、これら4つを組み合わせて取り扱うケースもあり、特に評定が低い受験生にとってはその見極めが肝心です。
　たとえば出願資格として評定を設定し、さらに評定を数値化し加点する大学は少なくありません。また、参考資料型として扱うものの、一定以下の評定の受験者は切り落とすという大学も存在します。では、どうすればそれを見極められるのでしょうか? 以下では評定が低い生徒のために、どう見極めればよいかを解説します。

難関大学で出願資格に評定が設定されていない場合

　難関大学であるにもかかわらず、出願資格に評定が設定されていないケースも少なくありません。その場合は裏基準型、つまり実際には評定の基準が存在し、よほどの活動歴や高度な資格や検定を所有していない場合は不合格になると考えると良いでしょう。
　有名な大学でいえば慶應義塾大学のSFCのAO入試や立命館大学のAO入試がこれにあたります。実際に慶應義塾大学では文理両方の分野を学習するため、基礎学力は重要になります。そのための学力の担保となるのが評定であり、実際に面接において評定のことを問われるケースは珍しくはありません。立命館大学においても、評定が3.5に満たない場合は、一次試験の書類で不合格になるケースが多々あるのです。

出願資格に英検などが設定されている場合

　難関大学で出願資格に評定が設定されていないものの、外部英語資格などが設定されている場合は、加点評価型や参考資料型であるケースが考えられます。これにあたるのが南山大学の総合型入試や中央大学の総合型選抜であり、評定が低くても一切無関係とまでは言いませんが、挑戦する価値はあるといえます。
　実際に、出願資格が英検2級程度である学部を受験し、評定2.7で英検準1級を取得しているの生徒が合格した事例があります。得点開示をしたところ、書類の点数は100点中90点でした。このケースは基準を大きく超える英語資格を有していたため、評定が低いための裏基準が適応されずに済んだ好例なのです。

出願資格に留学などの特別な活動が設定されている場合

　出願資格に評定が設定されていないものの、先の資格と同じく、活動などが設定されている場合、評定は参考資料型であるケースが考えられます。これはいわゆるスポーツ推薦や帰国生入試、さらには法政大学のグローバル体験公募、関西学院大学のグローバル入試などがそれにあたります。この場合、評定が低くてもあまり合否に影響はなく、挑戦する価値は十分あります。
　実際に、評定3.2でさらには欠席日数が80日ほどある生徒が合格した事例もあり、それは実績を重視する入試方式を選んだからこその結果なのです。

一次試験が筆記である場合

　総合型選抜は大学が掲げるアドミッションポリシーとの一致が重要な入試です。しかし、それだけで合否が決まるわけではなく、あくまで合否を決める要素の1つにすぎません。大学によっては学力をより重視する場合もあり、そうした大学は一次試験で筆記試験を行う傾向が強いといえます。
　たとえば成城大学の法学部や社会イノベーション学部、および関西学院大学がそれにあたり、この場合は評定が参考資料型としてしか考慮されず、評定が低い生徒であっても合格するケースは多々あるのです。

出願資格型	出願できる最低ラインとして評定を扱う。
裏基準型	明記されていないが、ある基準以下の評定の者は不合格にする。
加点評価型	評定が点数化される。
参考資料型	直接、合否に影響しないが、人物評価の材料として扱う。

■総合型選抜における評定のまとめと塾長の考察

評定は3.5以上ほしい

　評定は数値で表され、さらに学習成績概評としてＡ～Ｅの5段階に分類されます。Ａ(4.3以上)とＢ(3.5)以上で少なくとも全体の半数以上を占めるため、総合型選抜や推薦入試で受験する場合は、Ｂ(3.5)以上は欲しいと言えるのです。

評定が低くても関係ない場合がある

　総合型選抜における評定の取り扱いは大学によって異なります。活動実績や資格、さらには筆記試験を重視する大学では、加点評価型や参考資料型を取り入れているケースが多く、この場合は評定が合否に与える影響は小さいのです。そのため、評定が低い生徒でも合格の可能性は大いにあります。

評定は3.5以上ほしい

　評定は数値で表され、さらに学習成績概評としてＡ～Ｅの5段階に分類されます。Ａ(4.3以上)とＢ(3.5)以上で少なくとも全体の半数以上を占めるため、総合型選抜や推薦入試で受験する場合は、Ｂ(3.5)以上は欲しいと言えるのです。

評定は3.5以上ほしい

　評定は数値で表され、さらに学習成績概評としてＡ～Ｅの5段階に分類されます。Ａ(4.3以上)とＢ(3.5)以上で少なくとも全体の半数以上を占めるため、総合型選抜や推薦入試で受験する場合は、Ｂ(3.5)以上は欲しいと言えるのです。

難関大学で出願資格に評定が設けられていない場合は注意

　難関大学で出願資格に設けられていなくても、評定が合否に影響するケースがあります。それは裏基準型ともいえるもので、特別な資格や実績がない場合は、評定が低いとそれだけで不合格となるケースは存在します。

全国の大学の総合型選抜について

　ここまでいくつかの大学の総合型選抜を紹介してきましたが、全国の主な大学の総合型選抜の一覧からは、より多くの大学の総合型選抜の状況が確認できます。そこでは評定の取り扱いも触れていますので、志望大学があればこのページの情報を鑑みて判断をしてください。

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