2026年最新版|学校推薦型選抜(公募推薦)とは?総合型選抜・自己推薦との違いを専門塾が完全解説

学校推薦型選抜(公募推薦)とは?他の推薦入試との違いを完全解説

 学校推薦型選抜(公募推薦)は、「高校からの推薦」を前提とした大学入試方式です。この入試では、評定平均や出欠状況などといった高校内での成果が重視され、さらに一部の国公立大学では1つの高校から出願できる人数制限が設けられているために校内選考などが関わってきます。つまり、総合型選抜や自己推薦入試とは求められる戦略が大きく異なります。
 一方で、「指定校推薦と何が違うのか分からない」「総合型選抜と併願できるのか不安」といった声も少なくありません。
 よってこのページでは、学校推薦型選抜(公募推薦の基本的な仕組み、指定校推薦・公募推薦の違い、向いている受験生の特徴、不合格になりやすい落とし穴、大学選びと併願戦略などのことについて触れ、専門塾の視点からこの入試で勝つ方法を解説いたします。

目次


学校推薦型選抜(公募推薦)とは何か?

 学校推薦型選抜(公募推薦)とは、ほとんどの場合、通っている高校の校長の推薦を受けて出願する必要がある入試方式です。さらにそうした推薦が必要なこと以外に高校での成果、つまり評定平均や出欠状況といったことが出願条件として設定されたり、また得点の比重が高かったりする、高校での学習態度への評価比重が比較的高い入試制度なのです。
 つまり、総合型選抜が大学との適合性を重視するのに対し、学校推薦型選抜(公募推薦)は高校内での評価を重視する性格を持っているのです。

学校推薦型選抜(公募推薦)と指定校や公募との違い

 まず前提として、学校推薦型選抜には2つの種類があります。その1つめが高校に選ばれた生徒しか受験できない指定校推薦であり、もう1つが公募制・公募推薦・学校推薦型選抜とよばれるものです。ここではこれらについて説明いたします。

指定校推薦について

 まず指定校推薦とは、大学が特定の高校に推薦枠を与える入試方式です。これは原則として専願であり、高校側が受験できる生徒を選びます。そして指定校推薦で受験するとほぼ合格するというのは、そもそも大学側が高校側に推薦枠、つまり高校が推薦する人物を入学させる制度だからです。

公募・公募推薦・公募制学校推薦について

 指定校推薦が高校に決められた生徒しか受験できないのに対し、公募推薦はこの名称の漢字からも広く募集するという意味合いが含まれています。
 そして公募制学校推薦というのは、広く募集するものの受験には高校の校長の推薦が必要というものになります。これが指定校推薦と混同されやすいわけですが、指定校推薦はそもそも、特定の高校に対してのみ推薦枠を与えるものです。決して広く募集しているわけではありません。それに対して公募とあるのは、特定の高校に通う生徒だけではなく広く募集するという意味合いがあるわけです。
 当然この場合、指定校推薦と違って合否の決定は大学が大きく関与するため、受験できればほぼ合格するという指定校推薦とは評価方式もかなり異なるわけです。

学校推薦型選抜(公募推薦)と総合型選抜の違い

 ここでは学校推薦型選抜(公募推薦)と総合型選抜の違いを、国公立大学の入試制度を例に挙げて説明いたします。国公立大学においても推薦入試は広がっており、多くの場合、総合型選抜と学校推薦型選抜、2つの方式の推薦入試が行われています。推薦入試は9月から出願が始まり、学校推薦型選抜は11月から出願するケースが多く見られます。
 これら2つの入試制度の違いは出願時期だけではなく、その内容や評価方法にも違いがあります。学校推薦型選抜は学校での成果、つまり評定や学力を測られる側面が強くあります。よって国公立大学をはじめ一部の私立大学においても、学科試験が課せられるケースがあります。しかし、志望理由などを通してみられる大学との一致は無関係かというと、そうではないのです。
 つまり学校推薦型選抜と総合型選抜の違いは、評価される項目が全く異なるというものだと捉えるより、重視される項目が異なると捉えると良いでしょう。
学校推薦型選抜と総合型選抜の違いを示す図

学校推薦型選抜(公募推薦)で重視されやすい評価項目

 大学や方式によって差はありますが、学校推薦型選抜(公募推薦)において共通して重視されやすいのは、主要科目や学部での学びとの関連がある科目の評定平均、欠席日数や調査書に記される学校行事等への取り組み、さらには取得した資格や筆記試験になります。
 もちろん、学部との適合性も重要であり、それは志望理由書の一貫性や面接での受け答えを通して審査されます。活動実績が評価される場合ももちろんありますが、総合型選抜ほど比重が大きくなることは少ないのが特徴です。

学校推薦型選抜(公募推薦)に向いている受験生の特徴

 学校推薦型選抜(公募推薦)は総合型選抜と異なり、評定や筆記試験を中心とした学力が必要となります。また一部の大学では1校あたりの出願人数に制限を加えており、このことを鑑みると、高校生活をきちんと過ごしてきた生徒が向いているといえます。
 その具体的な特徴としては、平均を安定して維持しており、担任とのコミュニケーションも十分とれており、良いことしか記入されない所見においては具体例が添えられている。こうした特徴がみられます。
 逆に、「活動は多いが評定が低い」という生徒は、自己推薦や総合型選抜の方が適しているかもしれません。

評定をはじめとした調査書

 学校推薦型選抜(公募推薦)は、所属する高校の推薦状が必要な点が特徴といえ、いわば高校での成果が重視されます。高校の成果とは調査書に示されており、そこに記されているものが大学入試の評価に直結するといえます。調査書には、評定や活動などが記されており、そうしたことが得点化され合否の判断材料の1つとなるのです。
 とくに評定は、出願資格の1つとして設定されているケースもあれば、試験の際に得点化されるケースもあります。

英検などの資格

 高校が発行する調査書には、高校3年間で取得した資格も記されています。漢字検定や歴史検定が評価されるケースもありますが、それは出願先の学部が文学部や史学科などに限られるケースがほとんどです。最も汎用性があるといえるのが英検をはじめとした外部英語資格であり、それは評定同様に出願資格の1つとして設定されているケースもあれば、試験の際に得点化されるケースもあります。
 したがって、学校推薦型選抜はもちろん、総合型選抜への受験を考えている場合であっても、極力、英検をはじめとした外部英語資格の取得は必須であるとお考えください。
👉学校推薦型選抜に役立つ英検取得 完全ガイド

小論文などの筆記試験

 高校での成果を重視する側面がある学校推薦型選抜では、総合型選抜などと比較し、学力を測る側面が強いといえます。それは評定や資格はもちろん、大学で行われる試験を重視する側面にも表れます。
 学校推薦型選抜における試験とは、もちろん大学や学部によっても異なりますが、文系の場合であればやはり小論文というケースが多いでしょう。この学校推薦型選抜で課せられる小論文は総合型選抜と比較して、出題内容や採点の基準にも差が見られます。総合型選抜においては、思考力や創造力が測られる問題もよく見られますが、学校推薦型選抜においてはそもそもの課題文か難しいものや、課題自体はオーソドックスであるためその答え方に差が出るような問題が見られます。これらは読解力を測るためであったり、回答の内容より論理力を測るのに適した問題です。つまり学校推薦型選抜における小論文は、こうした傾向があることを把握しておくと良いでしょう。
👉学校推薦型選抜に役立つ小論文対策 完全ガイド

学校推薦型選抜(公募推薦)で不合格になりやすいケース

 志望理由書がかなり大切という言説は、書類と面接のみという形の総合型選抜においては当てはまることかもしれません。ですがその志望理由書が大切チオ言うことを拡大解釈すると、評定や筆記試験の重要性が高い学校推薦型選抜においては良い結果を得ることが難しくなります。

学校推薦型選抜(公募推薦)の入試倍率と併願戦略

入試倍率に要注意

 学校推薦型選抜は総合型選抜と比べ、入試倍率が高くなるところも少なくありません。どちらも推薦入試であるのにこれはなぜなのか。
 1つ目の理由が出願時期の違いです。総合型選抜の出願は9月以降になりますが、学校推薦型選抜は11月以降になります。入試を意識する高校3年生は増えることが、学校推薦型選抜の倍率上昇につながっています。
 2つの目の理由として、総合型選抜を軸に考えている者だけでなく、一般入試を軸に考えている高3生も受験する側面が挙げられます。既述通り、学校推薦型は学力重視という側面、さらには科目の試験が取り入れられているケースもあります。よって学校推薦型選抜は総合型選抜受験者だけでなく、一般入試受験者も挑戦しやすい入試制度といえるのです。

総合型選抜との併願戦略

 総合型選抜を軸として考え、その流れで学校推薦型選抜も受験する生徒は多くいます。第一志望をどちらとするのかにもよりますが、それが総合型選抜で受験した方である場合、学校推薦型選抜で受験する方は併願可能な大学になります。それは試験内容にもよりますが、一般入試受験者の挑戦も見込まれることから、受験する大学のランク帯をよく考えねばなりません。
 その逆の学校推薦型選抜の方が本命で総合型選抜が滑り止めである場合、その受験先は併願が可能で、さらにランクは本命より下になるでしょう。ただ近年、総合型選抜の受験者数は併願が可能な大学を中心に増えており、受験先が滑り止めにならないケースも増えています。準備期間にもよりますが、受験する大学を増やすことの検討も必要でしょう。

一般入試との併願戦略

 一般入試をを軸として考え、その流れで学校推薦型選抜も受験する生徒に関しては、受験先がチャレンジ校なのか滑り止めの確保なのかで意味合いが変わってきます。
 まずチャレンジ校として受験する場合、それは専願である大学であれば倍率の高騰も避けられます。しかし、併願が可能な大学であれば受験者数が前年よりも増えるケースも想定しておかねばなりません。
 そして滑り止めとして受験する場合は当然、併願が可能な大学を受験することになります。それは倍率の高騰以上に、併願が可能であるという判断にも注意が必要です。併願可能といっても、それはあくまで他大学の受験を妨げないという意味で用いられており、入学金の支払いと同時に入学の義務化生じる大学も実在します。そうした制度の確認も、入念に行う必要があるのです。

学校推薦型選抜(公募推薦)の受験の流れ

学校推薦型選抜(公募推薦)を受験するための流れ -入試方式の違いを知る-

 学校推薦型選抜(公募推薦)を受験しようとする際、まずは他の推薦入試と自己推薦入試の違いを把握することが必要です。推薦入試制度の違いを知ることは、何をどう積み上げていけばよいかの指針になるのです。
総合型選抜とは何かを知る
AO入試とは何かを詳しく知る
自己推薦とは何かを詳しく知る
学校推薦型選抜とは何かを詳しく知る

学校推薦型選抜(公募推薦)を受験するための流れ -入試方式と大学の選定-

 次に行ってほしいことは、入試方式および大学の選定です。各入試方式を調べた後、その入試方式が本当に自分であっているかを確認し、そして受験先の大学の目星をつけると、より具体的に今後すべきことが見えてきます。
 また以下はAO入試を含む推薦入試を行っている大学を、地域ごとに検索することが可能ですので、こちらもご活用ください。
全国|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
北海道・東北地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
関東地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
中部地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
近畿地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
中国・四国地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧
九州地方|総合型選抜 実施大学 出願条件一覧

学校推薦型選抜(公募推薦)を受験するための流れ -対策の流れ-

 その後は推薦入試の対策の流れを確認し、英検取得や活動実績、さらには小論文対策や志望理由書の作成に取り組んでください。
 もし、当塾の授業や対策を知りたい方は、二重まる学習塾の学校推薦型選抜対策オンライン指導のページにて、具体的な進め方を解説しています。

学校推薦型選抜(公募推薦)に関するよくある質問

公募制や公募推薦というのは、学校推薦型選抜のことですか?

はい、その通りです。学校推薦型選抜は2種類あり、1つは指定校制、そしてもう1つが公募制になります。これら2つを区別するために、一方を指定校推薦、もう一方を公募制や公募推薦とよぶことがあります。

高校の先生に認めてもらえなくても学校推薦型選抜の受験は可能ですか?

制度上、それは無理です。学校推薦型選抜においては、校長の推薦が必要になります。担任や進路指導の先生と交渉をし、高校側に認めてもらう必要があります。

卒業生(浪人生)でも学校推薦型選抜の受験は可能ですか?

公募制であれば、卒業後1〜2年程度まで出願を認めている大学が多数あります。ただし、出身高校の推薦および調査書が必要になるため、母校に出向きそれらの書類を発行してもらう必要があります。

学校推薦型選抜と総合型選抜は、どちらが受かりやすいですか?

受かりやすさは「向き不向きに依存します。学校推薦型は高校での成果、つまり評定や校内の活動が重視されるのに対し、総合型は大学で学びたい熱意や活動実績がより重視される傾向にあります。自分の強みが学校型選抜向きであれば、そちらの方が受かりやすいとなります。

学校推薦型選抜を受験する場合、塾は必要ですか?

学校推薦型選抜の場合、総合型選抜より学校がサポートしてくれる傾向が強くなります。ただ、遠くの大学を受験する場合は学校が合格の基準や評価軸を知らないケースも多々あります。確実にいえることは、遠くの大学お受験する場合なら、塾の方が実態をより把握しており、指導経験が豊富だということです。

学校推薦型選抜(公募推薦)という名は、総合型選抜と比較しても認知度が低い状況です。そして入試の名称の違いは試験内容、評価項目、対策も異なってくるため、これらの動画では学校推薦型選抜(公募推薦)について説明しています。
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